政治

世界で最も銃乱射事件の多い国ランキング【アメリカ・・・】

投稿日:


こんにちは! 時をかけるみかんです。

うだるような猛暑日が続く夏から、ちょっと涼しくなってきましたね。

 

さて、今回は「世界で最も銃乱射事件の多い国ランキング」をお届けしたいと思います。

銃乱射事件とは何でしょうか? 銃の乱射により複数の被害者が出た事件なのですが、絶対的な基準はないようです。

例えば、FBIならば、少なくとも4人が一つの事件で殺されたものを銃乱射事件と定義しています。

 

本記事では、1983年から2013年の間に発生した銃乱射事件について、最も事件の数が多かった国を10位から1位までご紹介します。

それでは、どうぞ。

8. スイス、全体の銃乱射事件の1.68%

スイスは最も銃乱射事件の多い国ランキングでランクインした国ですが、銃乱射事件自体はあくまで1983~2013年の範囲でですが、

2001年を最後に起きていないようです。

8.  スウェーデン、1.68%

スウェーデン含めスカンジナビアの国々は世界で最も幸福な国の上位に来ていたような気がしますが・・・。

けっこう物騒なようです。

例えば、2017年には306回もの銃撃があったようです。

こわいですね・・・。幸福な国っていってもこんなに銃撃があるんですよと、そういうことも指標にはいっているんですかね?

8. フィンランド、1.68%

フィンランドも幸福な国のはずですが・・・。こわいですね。

6. ニュージーランド、2.52%

90年代はニュージーランド史上、最も銃乱射事件に悩まされた年月だったようです。

その中でも最悪の事件がダニーデンのアラモアナで起きたアラモアナ事件で、犯人のデヴィッド・グレイは町民70人のうち、13人も殺しています。

この国は、銃の制限よりもライセンスによる管理に重点を置いています。

「スポンサーリンク」

6. イギリス、2.52%

Dunblane Primary Schoolで銃乱射事件が1996年に起きた後、UKでは拳銃を禁止にしました。

結果、これが学校で起きた最後の銃乱射事件になったようです。

ですが、これは「学校」に限定されます。拳銃が禁止にはなりましたが、完全にはUKで銃乱射事件はなくならなかったようです。

銃乱射事件のいくつかはここで読むことができます。

4. オーストラリア、3.36%

オーストラリアの銃による死亡者の多くは自殺で、銃乱射事件のほとんどは家族内で起きているようです。

(たいていは父親の犯行です・・・・・・、え?)

1996年にはオーストラリア史上最悪の銃乱射事件があり35人が亡くなりました。

結果、銃規制法ができて、次の7年間で銃乱射事件は42%も数を減らしたそうです。

4. カナダ、3.36%

カナダはどこかいい国というイメージがありますが、どの国にも欠点はあるようですね。

カナダで起きた銃乱射事件の詳細が知りたい人は、HuffPostを見てね!

3. フランス、5.04%

フランスも結構物騒なようです。芸術の国も大変ですね。

2. ドイツ、5.88%

自動火器・半自動火器は、2008年にドイツで禁止され、現在では銃器の法律に関しては結構厳しい国の一つになってます。

この法律が作られて以降は、ドイツの大量殺人率は急速に低下したようです。

1. アメリカ 、65.55%

やはり。やはり、「世界で最も銃乱射事件の多い国ランキング」一位はアメリカでした。想像通りでしたね。

2017年だけを見ると、なんと347回もの銃乱射事件があったようです。

(2018年は8月までに217回も!)

 

それにしても、65.55%とは。怖すぎますね、アメリカ。

 

それでは、またー。

「スポンサーリンク」

「世界で最も厳しい銃規制法がある国ランキング【まとめ】」も、みてねー。

-政治
-,

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。

CAPTCHA


関連記事

完成前に崩落!中国企業が手掛けたケニアの橋落ちる 総工費14億円

一体一路構想を掲げ、アフリカでも多くの対アフリカプロジェクトを持つ中国だが、ケニアで中国企業が建設途中だった橋が崩落した模様。

世界で最も厳しい銃規制法がある国ランキング【まとめ】

「外国に行きたいけど、銃が怖い」 「ちゃんとした銃規制している国ってどこだろう?」   なんて人に向けて、この記事は書いていますよ。   海外に旅行に行きたいけど、銃ってこわいです …

インドと中国、チベット医学「ソワ・リッパ」を巡る争い【ユネスコが舞台】

インドと中国は長年対立しているが、最近はチベット医学(ソワ・リッパ)を巡り争いが勃発しているようだ。本記事では、チベット医学を巡る両国の争いを紹介する。 ※翻訳元:The New York Times …

「ニュース女子」問題で東京新聞が同社の長谷川論説副主幹を処分か? 問われるメディアとしての姿勢

東京新聞の長谷川幸洋論説副主幹が同社から言論の自由の弾圧をうける可能性があります。 「スポンサーリンク」 ことの経緯 沖縄の高江ヘリパッド建設反対運動に批判的な見解を示した東京MXテレビの番組「ニュー …

no image

一般市民のオバマ!トランプ大統領の入国禁止令を強烈に批判

バラク・オバマ前大統領は30日、物議を読んでいるドナルド・トランプ現大統領の入国禁止令について声明を発表して、禁止令に反対する人々を支持して、信仰や宗教が理由で個々人を差別する考えには同意できないと述 …